JP5378351B2 - バックチャネル通信 - Google Patents

Description

本発明は、バックチャネル通信に関する。

本出願は、２００７年４月９日に提出された米国仮出願第６０／９２２，４９８号の利益を主張する。

例えば広帯域を有するデジタル加入者回線（ＤＳＬ）を利用する環境等の通信環境において、自己漏話（ｓｅｌｆ−ｃｒｏｓｓｔａｌｋ）、特に自己遠端漏話（ＳＦＥＸＴ）は、通信を妨害する主な阻害要因である。従って、このような自己漏話雑音の補償又は除去を行うことが望まれる。さらに、加入者宅内設備（ＣＰＥ）がエラーを検出するように構成され得る一方で、問題は、中央局（ＣＯ）にデータを送り返すという結果をもたらし得ることである。

バックチャネル通信のための実施形態が含まれる。方法の少なくとも１つの実施形態は、加入者宅内設備でデータを受信するステップ及び受信データ内の少なくとも１つのエラーを判定するステップを含む。幾つかの実施形態は、中央局との通信用に判定されたエラーをフォーマットするステップ及びバックチャネルを介してフォーマットされたエラーを中央局に渡すステップを含む。

また、システムの実施形態が含まれる。幾つかの実施形態は、加入者宅内設備でデータを受信するように構成される受信要素及び受信データ内の少なくとも１つのエラーを判定するように構成される判定要素を含む。同様に、幾つかの実施形態は、中央局との通信用に判定されたエラーをフォーマットするように構成されるフォーマット要素及びバックチャネルを介してフォーマットされたエラーを中央局に送信するように構成される送信要素を含む。

本開示の他の実施形態及び／又は利点は、以下の図面及び詳細な説明を考察すれば当業者には明らかであり又は明らかとなり得る。このような全ての追加のシステム、方法、特徴及び利点が本記載に含まれ且つ本開示の範囲内にあることが意図される。

本開示の多くの側面は、以下の図面を参照するとさらによく理解出来る。図面中の要素は、必ずしも尺度を定めるものではなく、その代わりに本開示の原理を明確に例示することに重点を置くものである。さらに、図面中の同じ参照番号は、複数の視点を通じて対応する部分を示す。複数の実施形態がこうした図面と関連して記載されるが、本開示を本明細書で開示される１つ又は複数の実施形態に限定することは意図されていない。それとは逆に、全ての代替、修正、及び均等物を含むことが意図されている。

データの通信を行うように構成され得るネットワーク構成の例示的実施形態を示す。 図１のネットワーク構成において通信を容易にするように構成され得る加入者宅内設備（ＣＰＥ）の例示的実施形態を示す。 図１のネットワーク構成に類似する、中央局とエラー信号の通信を行うためのレイテンシチャネルの利用を例示する、更なる例示的実施形態のネットワーク図を示す。 例えば図１のネットワークで利用され得る、ＤＭＴスーパーフレームの構造の例示的実施形態を示す。 図４ＡのＤＭＴスーパーフレーム内の１データフレームの構造の例示的実施形態を示す。 例えば図１のネットワーク構成において、中央局とエラーデータの通信を行うために利用され得るフローチャートの例示的実施形態を示す。

遠端漏話（ＦＥＸＴ）の除去に関して、本明細書で開示される幾つかの実施形態は、ＦＥＸＴ除去のためのチャネル推定処理を支援して加入者宅内（ＣＰＥ）から中央局（ＣＯ）にエラー信号（ｅｒｒｏｒ（ｆ））の標本を送ることを含む。同様に、幾つかの実施形態は、超高速デジタル加入者回線２（ＶＤＳＬ２）環境におけるバックチャネルの実装を含む。少なくとも１つの実施形態は、既存の埋め込み操作チャネル（ＥＯＣ）を利用することを含む。ここで、新しい組のコマンドは、バックチャネルに固有に定義される。このような構成において、同期フレームは、エラー標本を渡すために特定のデータシンボルを識別するための基準機構であってもよい。

同様に、バックチャネルを実装するように構成される専用レイテンシパスが定義されてもよい。幾つかの実施形態において、データフレームは、バックチャネルを介して送信され、離散マルチトーン（ＤＭＴ）スーパーフレームに同期してもよく、よってエラー標本測定用の特定のデータフレームの識別を容易にする。

本明細書に開示される幾つかの例示的実施形態は、実装にかかわらず、１２８ｋｂ／ｓのバックチャネル用のデータ速度で構成されてもよい。しかし、これは非限定的な例示であることに留意されたい。さらに、バックチャネルに利用可能なビット速度は、ＦＥＸＴ除去アルゴリズムの収束時間に影響を与え得る。さらに、エラー（ｆ）標本は、実際のデータシンボルとの及び／又は直交シーケンスに関係するデータ標本との相関のために使用されてもよい。

幾つかの実施形態は、特定のデータシンボルに対して１つ以上の特定のトーンを識別するために利用されてもよい。また、バックチャネルでエラー標本情報を渡すときに、巡回冗長検査（ＣＲＣ）がエラー検出のために提供されてもよいことに留意されたい。受信パケット中にエラーが検出される場合、情報は破棄されてもよい。少なくとも１つの例示的実施形態において、エラー（ｆ）標本は、エラー無しで受信されるパケットに対してのみ処理されてもよい。

上述のように、１２８ｋｂ／ｓがバックチャネルに利用されるビット速度であってもよい。また、例えばビットスワップ及びシームレス速度適応（ＳＲＡ）のようなオンライン再構成（ＯＬＲ）コマンド等の他の動作を支援するために、並びにインパルス雑音監視機能を支援するコマンド用に、ＥＯＣが使用されてもよいことに留意されたい。１２８ｋｂ／ｓの容量がＥＯＣに割り当てられる場合、この容量は、ＥＯＣを介して実行される全てのコマンド及び動作に対して利用可能であり得る。他の実施形態では、２５６ｋｂ／ｓ（又はこれ以上）の容量がＥＯＣに割り当てられてもよい。

また、ＥＯＣはＤＭＴスーパーフレームから分離されてもよいことに留意されたい。ＯＬＲで行われるように、特定のバックチャネルコマンドを開始するための基準として同期フラグが使用されてもよく、且つ同期フラグの位置に関して特定のデータフレームを識別するための基準点としての機能を果たしてもよい。

同様に、別の実施形態において、バックチャネルの実装に専用の別個のレイテンシパスを有することに類似する、一群のトーンが定義されてもよい。一群のトーン及びバックチャネルの関連パラメータは、初期化時のハンドシェイクによりネゴシエーションされてもよい。さらに、幾つかの実施形態において、バックチャネルデータフレームは、ＤＭＴスーパーフレームに同期していてもよく、よって、エラー標本測定用の特定データフレームの識別は相対的に容易である。さらに、バックチャネル用の往復遅延の測定値が初期化時に測定されてもよい。

次に図面を参照すると、図１は、データを通信するように構成され得るネットワーク構成１００の例示的実施形態を示す。図１の非限定的な例に示されるように、ユーザは、例えば超高速ＤＳＬ（ＶＤＳＬ）等のデジタル加入者回線（ＤＳＬ）サービスに加入してもよく、且つ加入者宅内１０１ａ及び１０１ｂにおいてこうしたサービスを受ける。加入者宅内１０１ａは、加入者宅内設備（ＣＰＥ）１０３ａで終端される１つのワイヤ対１０８ａ上でＣＯ１０４に接続されてもよい。ＣＰＥ１０３ａは、中央局（例えばＣＯ１０４等）からデータを受信するように構成される任意の設備を含み、且つ１つのＤＳＬアカウントに結合されてもよい。しかし、これは必要条件ではない。

さらに、ＣＰＥ１０３ａは、１つ以上のコンピュータ装置１０２ａ、１０２ｂに結合されてもよい。ＣＰＥ１０３ａは、コンピュータ装置１０２ａ、１０２ｂ及び中央局（ＣＯ）１０４の間で情報の受信者及び／又は提供者として構成されてもよい。

同様に、加入者宅内１０１ｂは、コンピュータ装置１０２ｃ、１０２ｄに結合されると共に、加入者宅内設備（ＣＰＥ）１０３ｂで終端される第２のワイヤ対１０８ｂ上でＣＯ１０４に結合されてもよい。ＣＰＥ１０３ａと同様に、ＣＰＥ１０３ｂは、中央局（例えばＣＯ１０４等）からデータを受信するように構成される任意の設備を含み、且つ１つのＤＳＬアカウントに結合されてもよい。しかし、これは必要条件ではない。

中央局１０４は、データをＣＰＥ１０３ａ、１０３ｂに提供することを容易にし得る任意の構成を含み、且つ加入者宅内設備１０２、１０３からデータを提供及び／又は受信するように構成される任意の設備及び／又は論理を含んでもよい。より詳細には、中央局１０４は、ＤＳＬアクセス多重化装置（ＤＳＬＡＭ）、サーバ、スイッチ、パーソナルコンピュータ、及び／又は他の設備を含んでもよい。また、中央局１０４は、ネットワーク１０６に結合されてもよい。ネットワーク１０６は、インターネット、公衆交換電話網（ＰＳＴＮ）、デジタル総合サービス網（ＩＳＤＮ）又は他の広域ネットワーク若しくはローカルエリアネットワークを含んでもよい。

上述のように、このような要素の構成は、回線１０８ａと１０８ｂとの間に遠端漏話をもたらし得る。回線１０８ａは、ツイストペアを有してもよく、且つＣＯ１０４とＣＰＥ１０３ａとの間でデータを送信するように構成されてもよい。同様に、回線１０８ｂは、ツイストペアを有してもよく、且つＣＯ１０４とＣＰＥ１０３ｂとの間でデータを送信するように構成されてもよい。

さらに、特定の構成によっては、回線１０８ａ、１０８ｂは、１つ以上のチャネルによりデータを送信するように構成されてもよい。１つ以上のチャネルは、例えばプロビジョニング、保守、プロテクションスイッチング、及び警報監視、並びに／又は他の操作等の遠隔管理操作を支援するように構成され得る埋め込み操作チャネル（ＥＯＣ）を有してもよい。

上述のように、例えば図１のネットワーク構成１００等の多くのネットワーク構成に存在する１つの問題は、回線１０８ａと１０８ｂとの間に発生し得る遠端漏話（ＦＥＸＴ）である。従って、少なくとも１つの例示的実施形態において、ＣＰＥ１０３ａは、回線１０８ｂによる（及び／又は他の回線による）ＦＥＸＴからもたらされる回線１０８ａ上で送信されるデータ上のエラー信号を判定するように構成されてもよい。また、ＣＰＥ１０３ａは、離散マルチトーン（ＤＭＴ）における伝送に同期するデータフレームへとコンパイルされたエラー信号をフォーマットするように構成されてもよい。ＣＯ１０４は、フォーマットされたエラー信号を受信し且つＦＥＸＴにより遭遇したエラーの性質を判定する。さらに、特定の構成によっては、ＣＰＥ１０３ｂが同じように構成されてもよい。

図２は、図１のネットワーク構成１００における通信を容易にするように構成され得る、加入者宅内設備（ＣＰＥ）１０３の例示的実施形態を示す。図２に例示されるように、ハードウェアアーキテクチャに関して、ＣＰＥ１０３は、ローカルインターフェース２９２を介して通信可能に結合される、プロセッサ２８２、メモリ要素２８４、ディスプレイインターフェース２９４、データ記憶要素２９５、及び１つ以上の入力及び／又は出力（Ｉ／Ｏ）装置インターフェース２９６を有してもよい。ローカルインターフェース２９２は、例えば、限定されるものではないが、１つ以上のバス及び／又は他の有線若しくは無線接続を含み得る。ローカルインターフェース２９２は、簡潔性のために省略されるが、通信を可能にするために、例えば、コントローラ、バッファ（キャッシュ）、ドライバ、リピータ、及びレシーバ等の追加の要素を有してもよい。さらに、ローカルインターフェース２９２は、上述の構成要素間での適切な通信を可能にするために、アドレス、制御、及び／又はデータ接続を含んでもよい。プロセッサ２８２は、ソフトウェア、特にメモリ要素２８４に記憶されるソフトウェアを実行するためのハードウェア装置であってもよい。

プロセッサ２８２は、任意の特注の又は商業的に利用可能なプロセッサ、中央処理装置（ＣＰＵ）、ＣＰＥ１０３と関係付けられる複数のプロセッサの中の補助プロセッサ、（マイクロチップ若しくはチップセットの形態での）マイクロプロセッサベースの半導体、マクロプロセッサ、又は一般に命令を実行する任意の装置であり得る。

メモリ要素２８４は、揮発性メモリ要素（例えば、ランダムアクセスメモリ（例えば、ＤＲＡＭ、ＳＲＡＭ、ＳＤＲＡＭ、ＶＲＡＭ等のＲＡＭ））及び不揮発性メモリ要素（例えば、ＲＯＭ、ハードドライブ、テープ、ＣＤ−ＲＯＭ等）の任意の１つ又は組み合わせを含み得る。さらに、メモリ要素２８４は、電子、磁気、光学、及び／又は他の種類の記憶媒体を包含し得る。また、メモリ要素２８４は、種々の要素が互いに遠隔に位置するが、プロセッサ２８２によってアクセスされ得る、分散アーキテクチャを含み得ることに留意されたい。

メモリ要素２８４中のソフトウェアは、それぞれが論理機能を実装するために実行可能命令の順序付きリストを有する、１つ以上の別個のプログラムを含んでもよい。図２の例示において、メモリ要素２８４中のソフトウェアは、漏話ディターミナ２９９、並びにオペレーティングシステム２８６を含んでもよい。より詳細に以下で検討されるように、漏話ディターミナ２９９は、受信データに関する漏話エラーを判定するだけでなく、判定されたエラーをフォーマットし、バックチャネルを介して中央局１０４に送信し、並びに他の動作を実行するように構成されてもよい。また、他の要素が含まれてもよい。

さらに、論理要素２８６及び２９９は、この非限定的な例示において単一部品の論理としてそれぞれ示されるが、こうした構成要素は、１つ以上の別個のソフトウェア、ハードウェア、及び／又はファームウェアモジュールを含み得る。同様に、所望の機能を提供するために１つ以上のこうした論理要素が結合され得る。さらに、オペレーティングシステム２８６は、他のコンピュータプログラムの実行を制御するように構成されてもよく、且つスケジューリング、入出力制御、ファイル及びデータ管理、メモリ管理、並びに通信制御及び関連サービスを提供するように構成されてもよい。

また、ソフトウェアとして具現化されるシステム要素は、ソースプログラム、実行可能プログラム（オブジェクトコード）、スクリプト、及び／又は実行される命令の組を有する任意の他のエンティティとして構造化されてもよい。ソースプログラムとして構築される場合、プログラムは、揮発性及び不揮発性メモリ２８４内に含まれて又は含まれなくてもよいが、オペレーティングシステム２８６と結び付いて適切に動作するように、コンパイラ、アセンブラ、インタープリタ等を介して翻訳される。

システムＩ／Ｏインターフェース２９６に結合され得る入出力装置は、入力装置、例えば、限定されるものではないが、キーボード、マウス、スキャナ、マイクロホン、カメラ、検知装置、レシーバ等を含み得る。さらに、入出力装置はまた、出力装置、例えば、限定されるものではないが、プリンタ、ディスプレイ、トランスミッタ等を含んでもよい。入出力装置はさらに、入力及び出力の双方の通信を行う装置、例えば、限定されるものではないが、変調器／復調器（別の装置、システム、又はネットワークにアクセスするためのモデム）、無線周波（ＲＦ）若しくは他のトランシーバ、電話インターフェース、ブリッジ、ルータ、ＷＩＦＩ通信装置、ＷｉＭＡＸ通信装置、ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信装置等を含んでもよい。同様に、ローカルインターフェース２９２に結合されるネットワークインターフェース２９８は、例えば図１のネットワーク１００等の通信ネットワークと通信するように構成され得る。この通信はＣＰＥ１０３を介して容易にされ得るが、これは必要条件ではない。

より詳細には、ネットワークインターフェース２９８は、１つ以上の他の装置との通信を容易にするように構成されてもよい。ネットワークインターフェース２９８は、別の装置との接続を容易にするように構成される任意の構成要素を含んでもよい。幾つかの実施形態において、特に、ＣＰＥ１０３は、無線ネットワークカードを受け入れるために、ＰＣメモリカード国際協会（ＰＣＭＣＩＡ）カード（「ＰＣカード」とも省略される）を含むネットワークインターフェース２９８を含み得るが、これは非限定的な例示である。他の構成は、無線ネットワークカードが無線通信を行うために不必要であるように、クライアント装置１０２内に通信ハードウェアを含むことが出来る。同様に、幾つかの実施形態は、有線接続を介して通信を行うためのネットワークインターフェース２９８を有してもよい。このようなインターフェースは、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）インターフェース、シリアルポート、及び／又は他のインターフェースと共に構成されてもよい。動作中に、無線ネットワークインターフェース２９８が、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）又は他の無線ネットワークを介して他のＣＰＥ１０２、１０３及び他の無線装置と通信を行うように構成されてもよい。

ＣＰＥ１０３がパーソナルコンピュータ、ワークステーション等を含む場合、メモリ要素２８４内のソフトウェアはさらに、基本入出力システム（ＢＩＯＳ）（簡潔性のために省略される）を含んでもよい。ＢＩＯＳは、起動時にハードウェアを初期化及び検査し、オペレーティングシステム２８６を開始し、且つハードウェア装置間のデータ転送を支援する１組のソフトウェアルーチンである。ＣＰＥ１０３が起動されるときにＢＩＯＳが実行され得るように、ＢＩＯＳはＲＯＭに記憶される。

ＣＰＥ１０３が作動中である場合、プロセッサ２８２は、メモリ要素２８４内に記憶されたソフトウェアを実行し、メモリ要素２８４とデータの通信を行い、且つソフトウェアに従ってＣＰＥ１０３の動作を全般的に制御するように構成され得る。メモリ２８４内のソフトウェアは、全体又は一部が、プロセッサ２８２によって読み取られ、恐らくはプロセッサ２８２内にバッファされて、次に実行されてもよい。さらに、上記の記載はＣＰＥ１０３を対象とするが、他の装置も図２に記載の構成要素を含み得ることに留意されたい。

ＣＰＥ１０３、コンピュータ装置１０２、及び／又はＣＯ１０４は、ＣＰＥ１０３に関して上述の１つ以上の構成要素及び／又は論理と共に構成され得ることに留意されたい。さらに、ＣＰＥ１０３、コンピュータ装置１０２、ＣＯ１０３、及び／又は図１の他の構成要素は、本明細書に記載される動作を容易にするための他の構成要素及び／又は論理を含み得る。

図３は、ネットワーク図３００のさらなる例示的実施形態を示し、図１のネットワーク構成１００に類似する、中央局１０４にエラー信号の通信を行うためのレイテンシチャネルの利用を例示する。図１の図面と同様に、ネットワーク図３００は、加入者宅内１０１ａ、１０１ｂ、コンピュータ装置１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄ、及びＣＰＥ１０３ａ、１０３ｂを含む。さらに、図１のように、中央局１０４は、ＣＰＥ１０３ａ、１０３ｂ（及び／又はたのＣＰＥ）とデータの通信を行うように構成されてもよく、ＦＥＸＴを生成する。

しかし、ネットワーク構成１００がコンパイルされたエラーデータの通信を行うためにＥＯＣを利用したのに対して、図３の非限定的な例示は、このデータをＣＯ１０４へと送り返すために専用のレイテンシチャネル３０８ａ、３０８ｂを利用する。さらに、レイテンシチャネル３０８ａ、３０８ｂは、それぞれＣＰＥ１０３ａ、１０３ｂに対して別個の回線として例示されるが、これは非限定的な例示であり、少なくとも１つの例示的実施形態において、専用レイテンシチャネルは、回線１０８ａ、１０８ｂ上でそれぞれ伝送を行うように構成されてもよいことに留意されたい。

図４Ａは、図１のネットワークで利用され得るような、ＤＭＴスーパーフレーム４００の構造の例示的実施形態を示す。図４Ａの非限定的な例に示されるように、ＤＭＴスーパーフレーム４００は、２５６個のデータフレーム及び同期フレームを有し得る。さらに、この非限定的な例示において、スーパーフレームの周期は６４．２５ミリ秒であってもよい。しかし、これは必要条件ではないことに留意されたい。

図４Ｂは、図４ＡのＤＭＴスーパーフレームにおける１つのデータフレーム４５０の構造の例示的実施形態を示す。図４Ｂの非限定的な例に示されるように、データフレームＫ４５０は、図３の専用レイテンシチャネルで利用され、且つＬ_０、Ｌ_１、及びＬ_ＢＣのビット割り当てを含んでもよい。１２８ｋｂ／ｓの動作に対して、３２ビットがデータフレームごとに割り当てられてもよい。ロバスト性を最大化するために、縮小ビットロードを有する特定のトーンがバックチャネルに割り当てられてもよい。少なくとも１つの例示的実施形態において、エラーデータは、データフレーム４５０のＬ_ＢＣ部分に指定されてもよい。

図５は、図１のネットワーク構成１００のように、中央局１０４へのエラーデータの通信を行うために利用され得るフローチャート５００の例示的実施形態を示す。図５の非限定的な例に示されるように、中央局１０４はＣＰＥ１０３にデータを送ってもよい（ブロック５３０）。送信されるデータは、インターネットデータ、テレビジョンデータ、音声データ、及び／又は他の種類のデータを含み得る。さらに、ＣＰＥ１０３は、受信データ内のエラー信号を判定し得る（ブロック５３２）。ＣＰＥはまた、判定したエラー信号をコンパイル及びフォーマットしてもよい（ブロック５３４）。より詳細には、上記のように、判定されたエラー信号は、ＥＯＣを介して、専用レイテンシチャネルを介して、及び／又は他の通信モードを介して伝送を行うためにコンパイル及びフォーマットされ得る。データは、図４Ａ及び４Ｂに関して論られたようにフォーマットされてもよい。しかし、これは必要条件ではない。さらに、ＣＰＥ１０３は、ＤＭＴスーパーフレームの同期信号の間で同期方式でフォーマットされたエラー信号を送信し得る（ブロック５３６）。中央局１０４は、フォーマット済みエラー信号を受信し、且つ受信データを処理してもよい（ブロック５３８）。

例えば、フローチャート５００、漏話ディターミナ２９９、及び／又は他の構成要素等の本明細書で開示される実施形態は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、又はこれらの組み合わせで実装され得る。本明細書で開示される少なくとも１つの実施形態は、メモリに記憶され且つ適切な命令実行システムによって実行されるソフトウェア及び／又はファームウェアで実装される。ハードウェアで実装される場合、本明細書で開示される代替的な実施形態等では、以下の、データ信号に対して論理機能を実装するための論理ゲートを有するディスクリート論理回路、適切な組み合わせの論理ゲートを有する特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、プログラマブルゲートアレイ（ＰＧＡ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）等の任意の技術又はその組み合わせで実装され得る。

本明細書に含まれるフローチャートは、ソフトウェアで実装可能なアーキテクチャ、機能性、及び動作を示すことに留意されたい。この点について、各ブロックは、特定の論理機能を実装するために１つ以上の実行可能命令を備える、コードのモジュール、セグメント、又は一部を表すと解釈され得る。また、幾つかの代替的な実施形態において、ブロックで言及される機能は、順番から外れて且つ／又は完全に違って発生してもよいことに留意されたい。例えば、連続して示される２つのブロックは、実際には実質的に同時に実行されてもよく、又はブロックは、関連する機能性によっては逆の順番で実行される場合があってもよい。

同様に、プロセスの幾つかの実施形態は、ＣＰＥ１０３においてＤＭＴスーパーフレームの同期シンボルで直交パイロットシーケンスとして符号化されるデータを受信すること、識別されたＤＭＴサブキャリアについてエラー標本を測定することを含んでもよく、且つバックチャネルを介してＣＯにエラー標本の報告を返してもよい。同様に、幾つかの実施形態は、特定の送信されたデータシンボルに対する識別されたＤＭＴサブキャリアについてのエラー標本を測定することを含んでもよく、且つバックチャネルを介してＣＯにエラー標本を報告してもよい。

論理機能を実装するための実行可能命令の順序付けリストを含み得る、本明細書に列挙される任意のプログラムは、命令実行システム、装置、又は機器、例えばコンピュータベースのシステム、プロセッサ包含システム、若しくは命令実行システム、装置、若しくは機器から命令を取り出し且つ命令を実行し得る他のシステム等により又はこれと共に使用される任意のコンピュータ可読媒体で具現化され得ることに留意されたい。本文書の文脈において、「コンピュータ可読媒体」は、命令実行システム、装置、又は機器により又はこれと共に使用されるプログラムを保持、又は記憶し得る任意の手段であり得る。コンピュータ可読媒体は、例えば、限定されるものではないが、電子、磁気、光学、電磁、赤外線、又は半導体システム、装置、若しくは機器であり得る。コンピュータ可読媒体のより詳細な例示（非網羅的なリスト）は、１つ以上のワイヤを有する電気接続（電子）、持ち運び可能コンピュータディスク（磁気）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）（電子）、読み取り専用メモリ（ＲＡＭ）（電子）、消去可能プログラマブル読み取り専用メモリ（ＥＰＲＯＭ又はフラッシュメモリ）（電子）、及び持ち運び可能コンパクトディスク読み取り専用メモリ（ＣＤＲＯＭ）（光学）を含み得る。さらに、本開示の所定の実施形態の範囲は、ハードウェア又はソフトウェアで構成される媒体で具現化される論理で説明される機能性を具現化することを含み得る。

また、特に「出来る」、「し得る」、「場合がある」又は「してもよい」のような条件付の言葉は、明示的に別段の記載をした場合又は文脈内で別段に使用されると理解される場合を除き、他の実施形態が含まない一方で、所定の実施形態が所定の特徴、要素及び／又はステップを含むということを伝えることが全般的に意図されることに留意されたい。よって、こうした条件付の言葉は、一般には、特徴、要素及び／又はステップが１つ以上の特定の実施形態に関して多少は必要とされ、又は１つ以上の特定の実施形態が、ユーザ入力又はプロンプトを伴い又は伴わずに、こうした特徴、要素及び／若しくはステップが任意の特定の実施形態に含まれ又は実行されるべきかどうかを決定するために必ず含むということを示唆することは一般には意図されない。

上記の実施形態は、単に実装可能性のある例示に過ぎず、単に本開示の原理の明確な理解のために説明されるに過ぎないということが特に重要視されるべきである。多くの変形及び修正が、本開示の精神及び原理から実質的に逸脱することなく、上記の実施形態に対して行われてもよい。このような全ての修正及び変形は、本開示の範囲内で本明細書に含まれることが意図される。

Claims (11)

1. ＦＥＸＴの影響下にある第１の回線を介して加入者宅内設備においてデータを受信するステップと、
   前記受信されたデータ内の前記ＦＥＸＴに対応する少なくとも１つのエラーを判定するステップと、
   中央局との通信用に前記判定されたエラーをフォーマットするステップと、
   前記加入者宅内設備からバックチャネルを介して前記中央局へと前記フォーマットされたエラーを送信するステップと
   を備え、前記フォーマットされたエラーが、前記第１の回線とは別の、前記ＦＥＸＴの影響を受けない第２の回線である専用レイテンシチャネルとして具現化される前記バックチャネルを介して送信される方法。
2. エラー検出のために巡回冗長検査（ＣＲＣ）を利用するステップをさらに備える、請求項１に記載の方法。
3. 前記エラーが、遠端漏話（ＦＥＸＴ）エラー訂正のために前記中央局に送信される、請求項１に記載の方法。
4. 同期フレームを基準機構として利用して前記フォーマットされたエラーを渡すための特定のデータシンボルを識別する、請求項１に記載の方法。
5. ＦＥＸＴの影響下にある第１の回線を介して加入者宅内設備においてデータを受信するように構成される受信要素と、
   前記受信されたデータ内の前記ＦＥＸＴに対応する少なくとも１つのエラーを判定するように構成される判定要素と、
   中央局との通信用に前記判定されたエラーをフォーマットするように構成されるフォーマット要素と、
   前記加入者宅内設備からバックチャネルを介して前記中央局へと前記フォーマットされたエラーを送信するように構成される送信要素と
   を備え、
   前記フォーマットされたエラーが、前記第１の回線とは別の、前記ＦＥＸＴの影響を受けない第２の回線である専用レイテンシチャネルとして具現化される前記バックチャネルを介して送信されるシステム。
6. エラー検出のために巡回冗長検査（ＣＲＣ）を利用することをさらに備える、請求項５に記載のシステム。
7. 前記エラーが、遠端漏話（ＦＥＸＴ）エラー訂正のために前記中央局に送信される、請求項５に記載のシステム。
8. 同期フレームを基準機構として利用して前記フォーマットされたエラーを渡すための特定のデータシンボルを識別するように構成される利用要素をさらに備える、請求項５に記載のシステム。
9. 前記システムが、コンピュータ可読媒体で具現化される、請求項５に記載のシステム。
10. ＦＥＸＴの影響下にある第１の回線を介して加入者宅内設備においてデータを受信する手段と、
    前記受信されたデータ内の前記ＦＥＸＴに対応する少なくとも１つのエラーを判定する手段と、
    中央局との通信用に前記判定されたエラーをフォーマットする手段と、
    前記加入者宅内設備からバックチャネルを介して前記中央局へと前記フォーマットされたエラーを送信する手段と
    を備え、
    前記フォーマットされたエラーが、前記第１の回線とは別の、前記ＦＥＸＴの影響を受けない第２の回線である専用レイテンシチャネルとして具現化される前記バックチャネルを介して送信されるシステム。
11. 同期フレームを基準機構として利用して前記フォーマットされたエラーを渡すための特定のデータシンボルを識別する手段をさらに備える、請求項１０に記載のシステム。

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